実践理性（practical reason）は、何を為すべきかという問いを熟慮を通じて解決する、一般的な人間の能力である。この種の熟考は少なくとも二つの意味で実践的である。第一に、この種の熟考は、それが行為についてのものである限りにおいて、その主題において実践的である［実践的熟慮が実践的なのは、その熟慮が行為についての熟慮だからだ］。しかし、この種の熟考は、行為についての熟慮それ自体が人々を直接に行為へと導く限りにおいて、その帰結あるいは結果において実践的でもある［実践的熟慮が実践的なのは、その熟慮が行為を導きもするからだ］。

熟慮的な自己決定に対するわれわれの能力は、二組の哲学的問題を生む。第一に、熟考が実践的であることに成功するのはいかにしてかについての問題がある。熟慮的反省が直接に行為を引き起こしうるという事実が意味を成すためには、行為者および推論過程について何を仮定する必要があるのか。実践的熟慮が純粋に推論の形式であるという考えを保存しながら、実践理性のこの次元［行為を引き起こすという次元］を正当に取り扱うことができるのか。第二に、実践的推論がもつことになるような基準の内容についての大きな問題がある。行為の評価のためのどの規範が後者を束縛するのか。これら規範はわれわれの目的についての批判的反省のための資源を提供してくれるのか、それとももっぱら道具的な資源しか提供しないのか。いかなる条件下で、道徳規範は行為についての推論に対する妥当な基準を生むのか。第一の問題群は1〜3節で論じ、第二の問題群は4〜5節で扱う。

1. Practical and Theoretical Reason

実践理性は熟考の独特な観点を定義する。行為者が行為について熟慮するとき、その行為者は自分自身や自分の置かれた状況について特徴的な仕方で考える。実践的観点の際立った特徴とはどのようなものだろうか。

この視点を解釈する自然な方法は、理論的理性の観点と対比させることである。後者の立場は、ある意味で、実践的ではなく理論的な問題の解決に向けられた推論に従事しているときに占められている。しかし、理論と実践のあいだのこの対立をどのように理解すればよいのだろうか。一つの可能性としては、理論的熟考を説明と予測の問題に関する推論として理解することが考えられる。すでに起こった出来事を振り返ることで、それがなぜ起こったのかを問い、前を向くことで、将来何が起こるのかを判断しようとする。このように、理論的熟考は、事実とその説明の問題に関心を持っている。さらに、理論的熟考は、これらの問題を、（原則として）誰もがアクセス可能な非人称的な用語で扱う。このように理解される理論的推論は、自然科学や社会科学においてパラダイム的な表現を見出す。

対照的に、実践理性は、明確に規範的な問いを出発点とする。実践理性は典型的には、まだ実行されていない行為の選択肢の集合に対して、何をすべきか、何をするのが最善かを問う。このように、それは事実とその説明の問題ではなく、何をするのが望ましいかという価値の問題に関係している。実践的推論において、行為者は、行為の理由、つまり、自分に開かれている行為の選択肢に対しての考慮事項を評価し、秤にかけようとする。さらに、行為者はこれを、自分が置かれている実践的な苦境（個人的にも集団的にも、人は時に一緒に何をすべきかを共同で推論することがある）という観点から定義された、特徴的な一人称的な視点から行うのである。

しかし、実用的な理性と理論的な理性のあいだの対比を理解する別の方法がある。この解釈によると、理論的熟考もまた、事実的な問題よりもむしろ規範的な問題、すなわち何を信じるべきかという問題に関係している。理論的熟考は、信じる理由、つまり世界の在り方について人が導き出すであろう特定の結論に対しての賛成と反対の意見を評価し、秤にかけることによって、この規範的な問いに答えようとしている。この意味での理論的推論の姿勢とは、自分の信念そのものを無頓着に熟考する姿勢ではなく、信念者の献身的な姿勢である（Moran 2001）。このように考えると、実践理性と理論的理性の対比は、本質的には、行為を規制するための規範と、信念を規制するための規範という、2つの異なる規範体系の対比であると言える。

これらの線に沿って解釈すると、理論的理性は、あることとないことについて、特定の主張を受け入れることを推奨する考察に対処するものである。つまり、それは命題の真実に目を向けた内省を伴うものであり、それが扱う信念の理由は、そのような命題が真であること、あるいは受け入れるに値することを支持する考察である。対照的に、実践理性は、命題の真理ではなく、行為の望ましさや価値に関係している。実践理性が扱う理由は、特定の行為が良いものであることや、何らかの方法で実行する価値があることに有利になるような考察である。主題のこの違いは、その結果に関して、2つの形態の理性のあいだのさらなる違いに対応している。何を信じるべきかについての理論的な考察は、自分の信念の全体的なセットに変化をもたらすのに対し、実践理性は行為を生み出す。上述したように、実践理性は、その主題だけでなく、その結果においても実践的なのだ。

このような実践理性の理解方法については、二つの観察が必要である。第一に、先ほど描かれた対比は、前者が私たちの心的状態に変化をもたらすのに対し、後者は身体的な動きをもたらすという点で、理論的理性と実践理性の結果にはカテゴリー的な違いがあることを示唆しているかもしれない。しかし、これらの用語でこの2種類の合理的能力を対比させるのは誤解を招くであろう。実践的推論は、それ自体が身体的な動きではなく、意図的な行為を生み出し、それが私たちの心的状態を反映している範囲でのみ、そのようなものとして理解できるのである。このように、理論的推論と実践的推論の問題を態度として特徴づける方がより正確であろう。違いは、理論的推論が私たちの信念の修正をもたらすのに対し、実践的推論は私たちの意図の修正をもたらすことである（Harman 1986, Bratman 1987）。［なるほど。］

第二に、態度の特徴的な変化は、いずれの場合も完全に起こるわけではないということを明確にしておくことが重要である。理論的な領域でも実践的な領域でも、不合理性の余地はあるが、それは最も強い形では、反省した考察によって必要とされると認める態度を形成することに失敗することを伴う。したがって、ある人は、全体としては次の学会に向けて論文を書くために戻った方が良いと判断するにもかかわらず、推理小説を1時間ほど読んで終わりにしてしまうかもしれない。後者のような実践的な非合理性は、アクラシア、失禁、意志の弱さとして知られており、その性質と可能性は、それ自体が哲学的思索の伝統的な主題である。しかし、このような強い種類の実践的な非合理性が可能であると仮定するならば、実践理性がその結果において自動的に実践的であるわけではないことを認めなければならない。実践理性の結果を表現するより正確な方法は、行為についての熟慮は、行為者が合理的である限り、適切な意図を生み出すと言うことであろう（Korsgaard 1996a）。

意図や信念だけが理由に答えることができる唯一の態度ではない。感情にも理由があり、それが正当化されたり批判されたりするための考慮事項として理解されている。したがって、切迫した危険に直面している人が恐怖を感じることは適切あるいは適当である。同様に、恐怖は、それが全く危険ではない何かについて感じられた場合には、不適切であったり不合理であったりする。しかし、感情は理由に反応するが、私たちは通常、内省や熟慮のプロセスを経て感情を形成したり、修正したりすることはない。対照的に、私たちの信念や意図を反射的に修正することは一般的であり、理論的・実践的な理性の能力の行使を伴うと一般的に理解されている。

推論は、ある対象の態度をインプットとして取り、他の態度の形成や修正をアウトプットとする推論過程である。この種の推論過程は、理論的推論と実践的推論の両方の能力を行使するパラダイム的なケースに関与している。しかし、実践的な場合には、何をすべきかについての推論のアウトプットである新たな態度や修正された態度をどのように正確に理解すればよいのかという興味深い問題がある。実践的推論を広く理解すると、実践的推論は、新しい意図が形成されたり、古い意図が修正されたりする推論プロセスである。この見解によると、私たちは何をしようとしているのかという疑問を推論によって解決する（Broome 2013, McHugh and Way 2016）。より狭い理解では、推論は、私たちが何をすべきかについての規範的な信念を含め、私たちの信念を修正する推論プロセスとして理解されるべきであるとされている。この解釈では、実践的な推論は、厳密に言えば、我々が何をすべきかについての信念を含め、行動に関する信念を調整する推論過程である。何をすべきかという疑問を解決した行為者は、何をしようとしているのかという疑問を解決する必要がある。しかし、より狭い理解の支持者は、このさらなる質問が推論によって解決されるものではないことに注意するだろう。いったん何をすべきかを考え出した後に人が実行すべき残された実践的推論など、存在しないのだ。

しかし、推論の広義の説明と狭義の説明の両方の支持者は、意図には合理的な制約があることに同意しなければならない。例えば、アクラティックな行為者は非合理性のパラダイムであり、これは、自分がすべきだと信じていることを意図的に行うためのある種の要件があることを意味している（実際には全く危険がないとわかっているものを恐れているときに違反する合理的な規範があるのと同じように）。私たちの実践理性の能力には、この要件に従って私たちの意図を修正する何らかの能力が含まれていなければならず、そうでなければ、実践理性は、その主題においてのみ実践的であり、その結果においては実践的ではないことになる。

2. Naturalism and Normativity

実践理性と意図的行為との結びつきは、その真の理性の能力としての信憑性に大きな疑問を投げかけている。上述したように、意図的行為は単なる身体的な動きではなく、行為者の特徴的な態度、すなわち意図を反映したものである。このような心的状態にあるということは、行為によって実現しようとする計画が定まっているということである。この点で意図は、信念とは著しく異なるように思われる。後者の種類の命題的態度には表象的な機能があり、世界の在り方に合わせることを目的としているので、もし世界が以前に自分がそうだと思っていたようなものではないことがわかれば、関連する次元で自分の信念を修正しなければならないという圧力（自分が不合理でなければそれに応える圧力）を認めることになる。しかし、意図があれば、物事はこの点で決定的に異なるように見える(Smith 1987)。水曜日に買い物に行くという意図は、例えば、水曜日に買い物に（まだ）行っていないことを確認したり確かめたりする際に放棄されたり放棄されるべきだったりする状態ではない。むしろ、そのような意図を持つ人は、通常、水曜日が回ってくるときに買い物に行くことによって、意図に合わせて世界を持ってくるようにしようとする。意図とは、すでに完成された構造のスケッチのようなものというよりも、むしろ建築家の設計図のようなものなのだ（Anscombe 1957; compare Velleman 1989）。

信念と意図の間にあるこの対比について考えてみると、哲学者の中には、実践理性は誤った名称のようなものではないのかと疑問を抱く人もいる。困難なのは、端的に言えば、純粋に合理的なプロセスが、それ自体が意図という特殊な機能を持つ状態を生成し得るという示唆を理解することである。理性は認知的操作のための能力のように見えるが、意図は、物事が世界で起こる方法についての問題の独立した事実を反映することを目的としない限り、明確に非認知的な状態である。

表出主義は、この実践理性に対する懐疑的な懸念への対応の一つのラインを表している。この種の説明は、実践的な反省の中に明確に現れる規範的・評価的言語の解釈を提供する。第1節で見たように、そのような内省は、ある仕方で行為するべき行為者の理由を扱っている。そのような理由に関する結論は、何をするのが良いかについての主張として、あるいは、人が行うべき行動についての規範的な結論として、特徴的に評価的な言葉で表現されている。しかし、表出主義者によれば、この種の評価的・規範的な主張は、真の認知的成果や、文字通り真か偽かを判断できるようなものではない。むしろ、それらは欲望、感情、計画、その他の肯定的態度（pro-attitude）、つまり、人を行動に移すための目標指向型の非認知状態を表現しているのである。表出主義者は、評価的・規範的な主張がこのように理解されて初めて、意図の特殊な構造と機能を持つ状態を生成する実践理性の能力を意味づけることができると主張している。

このような形での表出主義は、現代の科学的世界観の啓蒙的なコミットメントに適していると思われる、実践的理性の自然主義的解釈を示唆している。それは形而上学的には自然主義的であり、価値観や規範、行為の理由など、疑わしいとされている実体の世界における客観的な存在にコミットしない限りにおいては、それは自然主義的である。規範的・評価的な主張が真正な認知的成果を表していないのであれば、その正当性は、それらの主張が対応することが可能でなければならない規範的・評価的事実の領域を我々が仮定することに依存しない。また、人間の意図的な行動の説明が、非理性的な動物の行動の説明と基本的に連続しているという点では、心理学的にも自然主義的である。人間の場合もそうでない場合も、行動は、その環境の中で物事がどのように行われているかという生物の事実表現と連動して動作する、非認知的な態度の因果産物として理解される。人間の行為者性が特別に洗練されているのは、人間が非認知的態度を動機づける声を出すための言語的方法をはるかに洗練されたものになっているという事実に帰着することができる。実際、現代の表出主義者の多くは、これらの表出的資源は十分に強力であり、それによって実践的熟慮の特徴を説明することができると主張している（Blackburn 1998, Gibbard 1990, Gibbard 2003）。

他の哲学者は、この実践理性に対する自然主義的アプローチには、依然として不満を抱いている。それに対する不満の理由の一つは次のようなものである。表出主義者の戦略は、一方では実践的な反省と、他方では理論的推論に特徴的な真の認知活動の形態との間の最初の対比に依存している。「実践的な言説は、文字通りの意味での真正な認知的言説を区別する合理性の基準を満たさない」という重要な意味があるはずであり、そうでなければ、規範的言説は認知的なものではなく表出的なものであるという主張は、重要な内容を欠くことになる。しかし、この目的のために必要とされる理論的熟考と実践的熟考との間の対比は、つかみどころがないように思われる。上述の第1節で見たように、理論的な推論は、実践的な推論と同じくらい規範的な活動であるように見える。理論的推論は、信念の理由、世界の物事の在り方に関する特定の結論を支持したり、反対したりする証拠やその他の考慮事項に関心を持っていると理解されているのが妥当であろう。これが事実であれば、理論的推論も実践的推論も、自然主義的な視点から見れば同じように問題があるように見えるだろう――つまり、理由としての規範的な考察のための場所を与えないということを前提として。しかし、自然主義が理論的理性の信憑性に疑問を投げかけるならば、それによって、真の理性と、表出主義者自身が頼りにしている規範的・評価的言説の非認知的な形式との間のコントラストが損なわれることになる。

表出主義に対する懸念の別の根拠は、規範的判断と意図の区別と関係している。表出主義は、この区別を完全に崩壊させることによって、その問題において実践的理性が実践的であるという事実を意味づけている。規範的反省は、私たちの意図（あるいは意図のような実践的な状態）に対する操作の集合にすぎないので、私たちの意図に調整をもたらすことができる。私たちが通常合理的な要件として考えていることの遵守は、私たちの意図を私たちの規範的信念と整合させるために、このようにして一種の概念的命令によって確保されています。結果として、この立場では、アクラシアに代表される実践における不合理性のパラダイム的な形態――それによって、行為者は自分がすべきだと信じていることをやらないことになる――のための余地はない。

表出主義的な説明を拒否する人々の多くは、実践理性の主題について、ある種の多様な実在論を支持するだろう。この領域における実在論の基本的なコミットメントは、私たちが行うべき理由があることについては、私たちの審議に先立って、また私たちの審議とは無関係に、問題の事実が存在し、それらの審議は最終的に答えを出すことができるという考えである。実在論者は、実践理性を、行為に関する規範的な真理の客観的な体系についての反省の能力として捉えている（Skorupski 2010, Parfit 2011, Scanlon 2014）。別のアプローチとして、実在論とは異なる、また上述の表出主義とは異なる、構築主義的なアプローチ（constructivism）がある（Korsgaard 1997, Street 2008, Street 2010）。このアプローチは、実践理性が独立した規範的事実の客観的な領域についての反省のための能力であることを否定するが、表出主義者の規範性に対する自然主義的な疑いも同様に否定する。構築主義者によれば、実践理性は真の規範的制約によって支配されているが、これらの制約を規範的なものにするのは、その制約が支配する決定を行う主体の意志との関係である。実践理性の原則は、合理的行為者性の構成的原則であり、私たちが何らかの意思を持ってそれに従うことを必然的に約束する限りにおいて、私たちを拘束するものである。このアプローチでは、規範の領域は、意志に先行する、意志から独立した真理や事実の集合体として描かれているのではなく、むしろ、行為者が自らの意志に基づいた活動を通じて「構築」されたものとして捉えられている。

3. Reasons and Motivation

意図的な行為を生み出す実践理性の能力は、上述した表出主義的な戦略を否定することに同意する哲学者でさえも分裂させる。そのような哲学者たちは、規範的事実と評価的事実と真実があることを認め、事実と真実のこの特徴的な領域に関する言説の認知的証明を受け入れる準備ができている。しかし、そのような言説の中に登場する規範的・評価的な主張の真理の条件についての説明は、両者で異なる。以下の2つのアプローチを区別することができる。［疑問：表出主義者は内在主義者でもあるのでは？違うのかな。］

これらのうちの最初のものは、内在主義と呼ばれることが多いが、 行為の理由はエージェントの事前の動機に基づいていなければならないとしている（Williams 1981; cf. Finlay 2009）。この影響力のある立場によると、与えられたエージェントsは、x-ingがsの「主観的動機セット」のいくつかの要素に話をしたり、前進させたりする場合にのみ、xをする理由を持つことができる。そうでなければ、sがxする理由があるという主張は、偽りか支離滅裂なものとして却下されなければならない。この内在主義者の立場の背後には、実践理性はその結果において実践的であるという考えがある。内在主義者は、そのような推論がすでに手元にある動機付け資源によって条件付けられていると仮定した場合にのみ、推論によって新たな意図の生成を意味づけることができると主張する。内在主義者の説明では、実践理性は、自分の既存の主観的な動機づけセットに含まれているコミットメントの意味合いを計算する能力であり、その結果、動機づけは実践理性よりも先にあり、それを制約する。

外在主義者はこの図式を否定し、人は自分の以前の動機とは独立した行動の理由を持つことができると主張する。彼らは、実践的推論が新しい動機と行動を生成することが可能であることに典型的に同意する。言い換えれば、エージェントsがxをする理由を持っているならば、関連する理由についての反省を通して、sがxへの動機を獲得することが可能でなければならないということに同意する。しかし、彼らは、そのような推論が、推論のエピソードに先立って、sの主観的な動機によって何らかの重要な方法で制約されなければならないことを否定している。このアプローチでは、実践理性は、単に自分の既存の願望や約束の意味合いを計算する能力として考えられているのではなく、客観的に何をするのが良いことなのかを推論し、この種の評価的な内省に基づいて行動する能力をも含む。規範的な反射は、このようにして、前の動機から独立していて、新しい動機の可能性を開くことができると考えられている（Parfit 1997）。

この不一致は、従来、意図的行為の説明への発散的なアプローチによって駆動されるように理解されている。内在主義者は、意図と、理論的推論のパラダイム的な例に登場する認知状態との間の違いに感銘を受けている。これらの違いを指摘して、彼らは、もしそれが同じ基本的な心理学的タイプの何か（エージェントの主観的な動機付け装置の一部である動機や願望）に基づいていないならば、実践理性がどのようにして新しい意図を生み出すことに成功できるのかを問うている。多くの外在主義者は、意図と認知状態との間のこの対比が過剰に描かれていることに気づく。彼らは、私たちの信念に影響を与える理由についての理論的考察の能力を説明するためには、規範的応答性の基本的な性質を仮定する必要があると観察し、また、なぜこのような同じ性質が、実践的推論がその結果において実践的であるという事実を説明できないのかと疑問を呈している。認知的であろうとなかろうと、意図は判断に敏感な態度の広いクラスに属しており、これが新しい意図を生成するための実践的熟考の能力を説明することができるかもしれない（Scanlon 1998, chap. 1）。第三の可能性は、意図が、理論的合理性を可能にする心理的メカニズムとは異なる傾向性や能力に由来するということである。それがどのように展開されるかによっては、このアプローチは、行為の理由が行為者の主観的な動機に基づいていると仮定することなく、実践的熟考の実践的な結果を説明する別の方法を提供するかもしれない（Velleman 2000, chap. 8, Wallace 1999）。

最近では、ヒューム主義的アプローチの基礎は、動機に関する哲学的な説明ではなく、人々の行為の理由を説明するものが何であるかという我々の理解にあると主張されている（Schroeder 2007）。人の心理学の特徴が、その人がするべき理由を持っていることに明らかな違いをもたらす場合がある。ダンスが好きな人もいれば、嫌いな人もいて、この「欲求」の違いが、それに対応する理由の違いを決定しているように見える。しかし、この種のケースであっても、エージェントの「欲求」の違いが、最終的に彼らの異なる理由を説明するものであることは明らかではない（Scanlon 2014）。さらに、心理的要因が人の理由の説明に関連することがあるかもしれないという事実は、心理的要因が常に説明的関連性を持っているということを意味するものではない。

4. Instrumental and Structural Rationality

道具的合理性（目的合理性）は一見、問題のない唯一の要求（義務）であるように思われる

実践理性の実質的な規範のなかで、道具的合理性の規範は最も議論の余地がないように哲学者に思われてきた。最も基本的な形式では、道具的合理性は彼らの所与の目的に関して必要である手段を講じるよう行為者に指示する。現代では、この形式の合理性は、実践理性の問題のない唯一の要求として広く見做されてきた。道具的原理は、人々の目的に対する合理的精査の可能性について何の仮定も置かない。この種の合理的批判は一見したところ、客観的な理由や価値が存在しており、それが目的を評価する基準（人々が期せずして追い求めるよう動機づけられてしまうことについての心理学的事実とは独立した基準）を提供してくれるのだと仮定している。しかし、2節で素描した自然主義的態度に従えば、そうした独立した基準が現代の科学的実践に関する形而上学的コミットメントと調和しうるかどうかについては疑わしいだろう。客観的価値ないし規範を剥ぎ取られた世界には、人々の目的に対する合理的批判の余地は残されていないのである。唯一、ウェーバーの言う目的合理性（Zweckrationalität）にとってのみその余地は残されている。目的合理性とは、目的（人間の心理学的事実の事柄として所与のものとして見做されるような）を現実化する手段の合理的決定のことである。

道具的合理性への批判（①自然主義からの批判、および、②目的自体の合理性を問うことも可能ではないかとの批判）

この考え方は、周知の通り「理性は情念の奴隷であるべきだ」と主張したデイヴィッド・ヒュームの哲学に遡ることができる（Hume 1978, 415）。しかし、ヒューム主義的アプローチを魅力的に思う人は、「道具的合理性はそれ自体、客観的で規範的なコミットメントの表明である」ということを心に留めておくべきである。道具的原理は「われわれには、目的を達成するために必要な手段を講じることが合理的に要求されている［義務づけられている］」と言っている。もしこの原理が実践理性の拘束力のある規範を表現するのであれば、「われわれが原則に準拠したいと思うかどうかにかかわらずこの種の道具的な一貫性を示す」ということができない限りにおいて、われわれは合理的批判を受け入れやすいことになる。もし自然主義が本当に客観的規範・価値は存在し得ないことを含意するのであれば、一体いかにして道具的合理性に例外が設けられうるのか疑問に思われるかもしれない。より整合的な自然主義的立場は、すべての形の実践理性への懐疑的態度に賛成して、目的合理性さえ拒否することになるだろう（Hampton 1998）。これは、歴史的なヒュームの意図に合致する可能性がある（compare Dreier 1997, Millgram 1995）。道具的規範は実践理性の要求を語り尽くしているという提案の説得力について、さらなる問題が生じうる。この規範は、「人の心理学的に所与の目的にとって必要な手段を取るべきだ」と言っている。しかし、ある手段がこの種の必要性を示すという事実は、目的自体が何らかの方法で達成する価値があるものではない場合、その手段を選択する理由を人に与えることができるのだろうか。道具的原理は、われわれの目的を評価するための追加の独立した基準があることが当然のことと考えられる場合にのみ、実践理性の拘束力のある規範として機能するように思われる（Korsgaard 1997; Quinn 1993）。

道具的合理性は行為の理由を生み出さない（道具的合理性はwide-scopeな要求にすぎない）

道具的原理の支持者の多くは、それが行為の理由を生み出さないことに同意するだろう。ある手段がある人の所与の目的にとって必要であるという事実は、その手段を取るべき理由ではない。むしろ道具的原理は、人の態度に対する構造的要求として機能するのである（Broome 1999, Broome 2004）。したがって、ある人が目的Eを意図しており、かつ、Mを意図するときにのみEは達成されうると（本当に）信じているとする。これら考慮事項に応じてその人が自身の態度を変更することができる（道具的原理と整合的な）方法が二つあるように思われる。Mしようという意図を形成するか、もしくは元の意図Eを棄却するかだ。道具的原理は、それ自体では、これら二つの可能性に関して無関心である。道具的原理はwide-scopeな要求として理解されるべきなのである。すなわちそれは、態度の結びつきを統御するような要求なのであって、人が何を為すべき理由をもつかに関する分離可能（detachable）な規範的結論の源ではないのである（モードゥス・ポネンスは、信念の結びつきを統御するような、理論的理性の領域における同様の合理的要求である）。

この種の合理的要求は近年、哲学的議論の活発な主題となってきた。われわれの態度に対する構造的要求が存在するという考えは、実践理性の本性と範囲についての見解が非常に異なる哲学者のあいだでの共通の基盤であるように思われる。例えば、個人の目的に対する合理的批判の余地はないと信じるほとんどのヒューム主義者によっても、理性の要求は究極的にはわれわれに道徳法則と調和するような仕方で選択させるよう強いると考えるカント主義者によっても、この基盤は共有されているのである。実践的熟慮・理論的熟慮の観点からして、われわれは一般に、これらの構造的要求の力を承諾し、信念と意図を道具的原理や他の無矛盾性・一貫性の基準に準拠させるような、ある種の合理的圧力を認める。

道具的合理性をwide-scopeな構造的要求として解釈した場合、道具的合理性＝実践理性と考えるのには困難がある

多くの哲学者は、そうした構造的要求を額面通りに受け取って、実践理性はこれらwide-scopeな要求によって・に応じて適切に統御されることを承諾する。事実、実践的領域および理論的領域の両方における良い推論の基準は、もっぱらこの種の合理性の構造的要求から導出されるのである（Broome 2013）。しかしこのアプローチに対しては疑問が生ずる。一つには、推論には一種の方向性があり、wide-scopeの要求に準拠するという理想だけでは意味を成さない、ということがある。したがって、必要な手段Mを取ろうという意図が欠けているというだけの理由で目的Eを達成しようという意図を放棄するのは、たとえこのやり方で態度を修正することが（前にわれわれが見たように）wide-scopeの要求の遵守をもたらすとしても、良い推論ではない。

構造的要求と理由との関係

より一般的に、われわれはいかにして構造的要求と行為や信念の理由とのあいだの関係を理解すべきだろうか。ヒューム主義者やカント的構築主義者によって一般に支持される見方によれば、理由は根本的には合理性の要求から派生してくるものである。この見解によれば、人が何を為すべき理由をもっているかは、その人がもし完全に合理的であったならば（すなわち、人の態度の組み合わせを統御するwide-scopeな構造的要求に完全に準拠していたならば）どう行為するよう欲求ないし意図していただろうかということにほかならない。［規範理由の内在主義？］

しかし、この還元主義的見解を共有しない人にとっては、合理性の要求の地位はより謎めいたものになる。実践理性は究極的には二つの異なる種類の制約に対して責任があるという考えがある。その制約とは、合理性の要求に対しての制約と、人が何を為すべき理由をもつのかについての独立した事実に対しての制約とである。しかしこの立場は潜在的に不安定である。いったん規範的理由から構造的要求が独立していることが明らかになったならば、なぜわれわれは「自身の態度が構造的要求に準拠しているかどうか」を気にかける必要があるのかが、もはや明らかとは言えなくなる。この見解によれば、あなたの目的に対して必要な手段を取らないことで悪いことは何もない（その目的自体があなたが追い求めるべき切実な理由でない限り）ことになる（Raz 2005）。より一般的には、結局のところ構造的合理性の独立した要求など存在しないのであって、熟慮的な観点のうちそうした要求に見えるものは、実践理性・理論的理性が究極的にそして適切に応じるべき理由の実質的な特徴によって説明されうるのだ、という主張がなされてきた（Kolodony 2005）。

5. Maximizing Rationality

実践理性の全体論的アプローチ

実践理性に対する構造的アプローチのヒューム主義支持者は、行為者の目的の全体性を包含するための自身の見解を拡張することで、目的合理性の精神から離れることなく、個人の目的に対する合理的批判を与えようと試みてきた。したがって、たとえ個人の所与の目的から結局のところ独立しているような理由・価値が存在していなくとも、行為者の主観的動機群における他の欲求を参照することによって、特定の内在的欲求を批判しうる可能性は残っている。例えば、行為者の遊びたいという欲求は、その欲求の充足がその行為者から見て主観的により重要な他の目標（仕事での成功など）の実現を妨げるだろう限りにおいて、従属させられうる［優先順位を低くさせられうる］。実践理性は、全体論的な企てであり、厳密には単に個人の目的の実現にとっての手段を特定することに関係しているのではなく、行為者の目的の全体性を組織的に達成することに関係しているのである。［目的の全体性、という点を強調するだけなら、必ずしも「効用最大化」と考えなくてもよくて、例えば理由全体論みたいな感じで全体論的にアプローチしてもよいということなのだろう］

実践理性の最大化理解（実践理性の全体論的アプローチのうちの一つ）

多くの哲学者はこの全体論的アプローチを、実践理性の仕事について考える最も有望な方法であると見做している。このアプローチは、行為者の目的から独立したような目的の合理的批判に訴えることができるような法廷は存在しないという形而上学的に穏健な仮定から離れることなく、実践理性に対する重要で困難な対処すべき問題を明確化してくれる。この全体論的アプローチはその最も洗練されかつ影響力のある表現を、実践的合理性の最大化理解（maximizing conception）において見出す。最大化理解によれば、実践理性の根本的な仕事は「どの行為が行為者のもつ目的の完全な集合を最適な仕方で促進するか」を決定することである。したがって、ある行為者にとっての合理的行為とはその主観的期待効用が最大であるような行為だという考えが広く受け入れられている。

最大化理解の数学的定式化、および顕示選好理論

実践的合理性の最大化理解は、意思決定理論および合理的選択理論において幅を利かせて発展してきた。これら学問は、実践的合理性は行為における整合性の問題であるという基本的な考えを数学的に正確に定式化するものである。これらの理論の支持者はしばしば、経験的妥当性という追加の利点を主張し、市場での行為と市場の外での行為の両方という幅広い範囲の行為を受け入れるのに十分なほど柔軟であると論ずる。とりわけ、もし人が「顕示選好」という概念（実際の行動のみを基礎にして行為者に帰せられるような選好）で動作するならば、事実上、行為者が為すことを選ぶことは何でも、期待効用を最大化しようとすることとして解釈しうることになる。結果として得られるその解釈に基づくと、意思決定理論は、自由な人間の行動を理解することにとって包括的な枠組みとなる。それによれば、自由に行為する行為者はすべて、自身の現在の選好と信念に相対的に最適であるだろうような結果を生み出すよう努めている。

顕示選好理論への批判（および、意思決定理論は規範的な理論だという見解の擁護？）

しかしもし意思決定理論がこのように解釈されるのであれば、実践理性の理解に対する意思決定理論の妥当性はそれに応じて微妙に見える可能性がある（compare Pettit and Smith 1997）。主観的効用の最大化は、（それによってわれわれが行為者の熟慮を批判的に評価できるような）規範的理想を表現することになっている。この見かけにおいて、最大化モデルの魅力は、個人の目的を批判的に評価する独立しておりかつ実質的な基準が存在すると仮定しなくてさえ、行為に対する合理的要求が存在しうるという考えにある。しかし、最大化合理性のこうした規範的解釈は、少なくとも個人の行為者はしばしばその要求を満たすのに失敗する可能性がある場合にのみ擁護可能である。逆らうことができる余地がないような「べき」は、結局のところ本当は「べき」ではないのである（Lavin 2004）。したがって、意思決定理論の公理は、行為者の（完備性と遷移性としての）選好全体に対して現在の最も強い欲求を満たそうと努めている行為者によってさえ破られうるという制約を含む。そうした行為者［現在の最も強い欲求を満たそうと努めている行為者］は、（その行為者自身の選択や行動に基づいて帰せられる）整合的な効用関数が存在しない限りにおいて、意思決定理論の観点によって批判可能であるだろう。それゆえ、意思決定理論の規範的資格は、個人の効用関数を定義するものと見做される公理（それは見た目ほど無実でも疑い得ないものでもない）の説得力に依存している（compare Mandler 2001）。［意思決定理論の規範的資格は選好の公理が規範的に妥当な原理か否かに依存している、ということ？］

期待効用最大化という規範への哲学的懐疑

期待効用最大化という規範的要求の説得力に関して、さらなる疑問が生じている。例えば、選好と信念の観点から最適な行為を選ぶということをしないのは必ず不合理だとする仮定に対して、疑問が呈されてきた。完全に合理的な行為者は、たとえより大きな見返りが約束されるような選択肢が利用可能であることを知っていたとしても、しばしば「十分に良い」状況に満足するように見える。彼らは、結果の価値［効用］を最大化しようとするよりもむしろ、「現状に満足する（satisfice）」のである（Slote 1989）。合理的な行為者はまた、直面する状況ごとに改めて主観的効用を最大化しようとするのではなく、むしろ過去の意図や計画を、熟慮における撤回可能な仕方で固定された制約として扱いもする（Bratman 1987）。最後に、古典的に考えられているように、合理的な行為者は、期待効用を最大化することよりも悪い結果を避けることのほうをより重視して、リスクに対する異なる態度を取ることができる（Buchak 2013）。最大化モデルの擁護者は、「最大化モデルは、この種の申し立てられた反例を扱うのに十分なほど柔軟だ」と強く主張する（Pettit 1984）。しかし、もしそうでないならば、最大化モデルが基本的な規範ないし実践理性を表現しているということを疑う根拠が存在する可能性がある。

最大化合理性についての別の問題は、欲求ないし目的の集合に関わるものである。われわれは二つの基本的アプローチを区別しうる。第一のアプローチ（多分最も一般的なもの）は、行為の選択肢の主観的効用は熟慮しているときの行為者の選好によって決定されるとする。最大化モデルのこの解釈によれば、われわれは現在もつ目的全体を最もよく促進するようなことをする限りにおいて合理的だということになる。第二のアプローチは、長期間に渡る行為者の選好全体を含むように欲求の集合を拡張する。このモデルによれば、合理的行為者は予期される欲求のすべての充足を最大化しようとし、後のより大きな充足のために現在の選好の充足を我慢することを受け入れる。最大化モデルのこの解釈は、自身の未来の幸福に関するある賢慮的な関心（prudential regard）が実践理性の要求なのだという一般的な考えを表現するものである（Nagel 1978, chaps 5–8）。しかし、もしわれわれがこの賢慮的解釈を行為における合理性の包括的な説明だと見做すならば、賢慮的解釈は不安的な妥協であるようにも見える。もし実践理性がわれわれに現在の欲求と未来の欲求とのあいだに公平性を要求するならば、われわれの行為によって影響を被りうるような他の行為者の欲求に対する公平な考慮をも等しく要求すべきではなかろうか。いったん単一の行為者の人生における異なる時間のあいだの区別に対する重要性を否定しておきながら、なぜわれわれは人々のあいだの区別は実践理性の理論にとって重要だと見做すべきなのだろうか（Parfit 1984; compare section 5 below）。

欲求を厳密に所与のものと見做す必要はない

最大化の要求の支配下にある欲求のクラスをいかに定義しようとも、われわれはそれら欲求を厳密に所与のものと見做す必要はない。最大化アプローチの支持者の多くは、行為者の実際の欲求は最大化の要求を適用する前にいくばくか浄化されるべきだと提案する。例えば、私のXへの欲求がXの性質に関する偽なる事実的信念に基づいているとすれば、「為すべきことを決定する際にXへの欲求を考慮に入れるべきだと実践理性は要求する」のかどうかは明らかでない。人気のある浄化の形式の一つは、「行為者が欲求の対象や行為の状況について事実的によく知っており、冷静にかつ集中して熟慮している場合に生き残るだろう欲求にのみ最大化原理は適用される」と考えて、この種の欲求を除外するだろう。実際、いったん欲求の浄化に従事するならば、われわれは実質的に好ましくない［いかがわしい］欲求（それが訂正済みの事実的信念のフィルターを生き残った欲求であったとしても）を考慮から除外して、さらに進むことができる。しかし、この領域に移動することは明らかに、元の最大化アプローチのヒューム主義的フレームワークを棄却することになるだろう。というのもそれは、行為者の実際の気質からは独立の目的に対する合理的批判の源を仮定するからである。

「べき」概念ないし理由概念を二つに区別して、欲求浄化の事例に応じる哲学者もいる

実践理性の主観的次元と客観的次元を区別することによって、欲求浄化を引き起こす事例に応じる哲学者もいる。そうした哲学者の主張によれば、われわれの訂正済みの欲求は、「何を為すのが客観的に合理的であるか」ないし「われわれは客観的に何を為す理由をもつか」を決定することに関係している。しかしわれわれは、しばしば自身の事実的信念が偽であることを理解する立場にいないことがある。これが成り立っている場合、われわれは客観的に最も為すべき理由があることをしないことを責められることはほとんどない。この種の状況において、実際の欲求を充足しようとすることはわれわれにとって主観的に合理的でありうる（たとえ、間違っているが非難のしようがない事実的信念の訂正をそれら欲求が生き延びないとしても）。［なんとなく、ダンシーが「二つの理由などない。理由は一種類だけだ」と考える気持ちが分かってきた。この区別ってすごく作為的というか、あまり意味のある区別に思えない］

文献

• Wallace, R. Jay, “Practical Reason”, The Stanford Encyclopedia of Philosophy (Spring 2020 Edition), Edward N. Zalta (ed.).